履歴書の書き方完全ガイド
見本・テンプレート・採用担当者の評価ポイントまで解説

最新の厚生労働省推奨テンプレート（2021年4月〜の性別任意記載版）

従来の履歴書テンプレートでは、JIS規格に基づいた様式が広く用いられてきましたが、2021年4月に厚生労働省から新たな推奨様式が公表されました。この改定の大きな特徴は、ビジネスにおける公平な採用選考とジェンダーレスへの配慮です。

• 性別記載欄の任意化：性別の記入は「任意」となり、項目自体に「男・女」の選択肢はなく、空欄に記入するか、あるいは記載しない選択が可能となっています。
• 一部項目の削除：「配偶者の有無」「配偶者の扶養義務」「扶養家族数（配偶者を除く）」といった、プライバシーに深く関わる項目が削除されました。

現在、企業への応募においては、特段の指定がない限り、この厚生労働省推奨のテンプレート、もしくはそれに準拠した様式を使用することが標準的となっています。

アピール別テンプレート

履歴書には、応募者の状況やキャリアの段階に応じて、強みを適切に伝えるための複数の様式が存在します。主に以下の2種類を状況に応じて選択します。

新卒向け（自己PR欄が広い）

職歴を持たない新卒学生や第二新卒の一部の方向けの様式です。学歴・職歴欄の行数が少なく抑えられている反面、「自己PR」「志望動機」「学生時代に最も注力したこと（ガクチカ）」「研究課題・得意な科目」などの記述スペースが広く確保されています。過去の実績よりも、個人の資質や将来のポテンシャルを文章で論理的にアピールするのに適しています。

転職者向け（職歴欄が大きく、経験豊富な方向け）

一定の職務経歴を持つ社会人向けの様式です。学歴・職歴欄の行数が多く確保されており、これまでの所属企業、配属部署、経験した職務の変遷を体系的に記述できるよう設計されています。一方で、自己PRや志望動機の欄はコンパクトにまとめられており、具体的な業務実績は別途「職務経歴書」で補足することを前提とした構造になっています。複数の就業経験を持つ方や、職歴の連続性を正確に示したい方に適しています。

採用担当者が限られた時間の中で履歴書を確認する際、評価の基準となる主なポイントは以下の3点に集約されます。

履歴書の各項目について、記載すべきルールと具体的なテキスト記述例を解説します。

基本情報

日付：作成日ではなく「提出日（投函日・送信日）」を記載

履歴書の最上部に記載する日付は、書類を作成した日ではなく、企業に提出する日を基準とします。郵送の場合は「ポストに投函する日」、メール送信やWebアップロードの場合は「送信ボタンを押す日」、面接に持参する場合は「面接当日」の日付を記載します。古い日付のまま提出すると、使い回している印象を与えるため注意が必要です。

写真：3ヶ月以内に撮影、スーツ着用。裏面に氏名を記入

写真は第一印象を大きく左右する要素です。原則として撮影から3ヶ月以内のもので、正面・脱帽・背景なしの胸から上の写真を使用します。服装はビジネスに適した清潔感のあるスーツ・シャツを着用します。郵送や持参の場合、万が一履歴書から写真が剥がれてしまった際に誰のものか判別できるよう、写真の裏面に「撮影年月」と「氏名」を油性ペンで明記してから貼付するのがマナーです。

学歴・職歴欄

学歴と職歴は同じ欄に記載しますが、それぞれ明確に区別して時系列で記載します。1行目の中央に「学歴」と記載してから学歴を書き、その後1行空けて中央に「職歴」と記載して職歴を書きます。

• 学歴：高校卒業から時系列で。学校名は「〇〇高校」と省略せず「東京都立〇〇高等学校」のように正式名称で記載します。大学や専門学校は学部・学科・専攻・コース名まで正確に書き、入学と卒業を別の行に記載します。
• 職歴：原則として短期間の就業でも全職歴を時系列で記載。会社名は「（株）」「（有）」を使わず「株式会社〇〇」と正式名称で。入社だけでなく異動・役職就任・退職も行を分けて記載します。
• 末尾の書き方：現在の就業状況に応じて左寄せで「現在に至る」または「一身上の都合により退職」、次の行の右端に「以上」と記載します。

免許・資格

保有している免許や資格は、取得した年月順に正式名称で記載します。民間資格であっても、応募職種の業務に関連するものであれば積極的に記載します。何も保有していない場合は、空欄にせず最初の行に「特になし」と左寄せで記載します。取得に向けて勉強中の資格がある場合は「〇〇資格　取得に向けて勉強中」のように記載して意欲を示すことも可能です。

志望動機・自己PR

文字数は100文字から300文字程度（履歴書の枠の7割〜8割以上）を目安とし、枠内に収まるよう簡潔かつ論理的に記述します。構成としては、「なぜ自社を選んだのか（志望理由）」または「自分の強み（自己PR）」を述べた後、それを裏付ける「具体的な業務上のエピソードや実績」を提示し、最後に「これまでの経験を活かして入社後にどのように企業へ貢献できるか」をセットにして結びます。抽象的な表現を避け、数値や具体的な成果を盛り込むことで説得力が高まります。

本人希望記入欄

原則として、給与や職種、勤務地などの処遇面に関する絶対的な希望条件がない場合は、「貴社の規定に従います」と記載するのがマナーです。どうしても譲れない条件（育児や介護に伴う勤務時間の制限など）がある場合は、理由を添えて簡潔に記載します。空欄のまま提出したり、「特になし」とのみ記載したりすることは避けてください。

応募者の経歴によって、記述に工夫が必要な特殊なケースの対応方法を解説します。

転職回数が多い・在籍期間が短い場合

履歴書には、短期間の在籍であってもすべての職歴を省略せずに記載するのが基本ルールです。職歴を省略すると「経歴詐称」とみなされるリスクがあります。行数が多くなる場合は、入社と退職を同一行にまとめるなどして枠内に収め、それぞれの企業での具体的な業務内容・成果・転職の合理的な理由については、別途提出する「職務経歴書」に詳細に記述して補足します。

派遣社員・契約社員の経歴

雇用形態が正社員以外の場合、その事実が明確に伝わるよう明記します。派遣社員の場合は、登録している「派遣元企業」と、実際に就業した「派遣先企業（または部署）」を両方記載します。契約社員や派遣社員の就業が終了した場合は、単に「退職」とするのではなく、「契約期間満了に伴い退職」と記載することで、本人の問題による退職ではないことを自然に伝えることができます。

異動・出向・転籍・社名変更がある場合

企業内での大きな経歴の変更や、組織の再編があった場合は、その経緯を正確に追えるよう行を分けて記載します。

• 異動：「〇〇部へ異動」と記載します。
• 出向：出向元の籍を残したまま他社で就業する場合は「株式会社〇〇へ出向」とし、復職時は「株式会社〇〇より復職」と記載します。
• 転籍：籍そのものが他社に移る場合は「株式会社〇〇へ転籍」と記載します。
• 社名変更：在籍中に会社名が変わった場合は「株式会社〇〇（現　株式会社△△）」と記載するか、変更された年月を追って「社名変更により株式会社△△に名称変更」と記載します。

空白期間（ブランク）がある場合

職歴と職歴の間に数ヶ月以上の空白期間がある場合、採用担当者はその理由に着目します。何も記載がないと懸念を抱かれる可能性があるため、職歴欄の末尾や自己PR欄などを利用して、理由を簡潔に事実として記載します。「語学留学のため」「資格取得のための通学」「病気療養（現在は完治し勤務に支障なし）」「専念していた転職活動」など、状況を正確に伝えることで、担当者の不要な懸念を払拭できます。

マネジメント経験がある場合

管理職としての経験をアピールする場合、単に「課長に就任」と記載するだけでなく、役職名の後ろや職務経歴書において、具体的にどの程度の規模の組織をマネジメントしていたかを補足します。例えば「〇〇課　課長就任（メンバー5名を管轄）」のように、定量的な数字（人数、プロジェクト予算、管轄拠点数など）を添えることで、マネジメントスキルの再現性を担当者が具体的にイメージしやすくなります。

海外駐在・グローバル経験がある場合

海外の現地法人への赴任や、長期の海外出張・グローバルプロジェクトの経験がある場合は、その市場特性や対応能力を示すために、国名や拠点、役割を明記します。職歴欄において「米国現地法人（ロサンゼルス支店）へ出向」「アジア市場開拓プロジェクト責任者として従事」のように具体的に記載することで、語学力だけでなく、異文化環境におけるビジネス推進能力を有していることの証明になります。

履歴書を提出する前に、必ず確認すべき基本的なマナーをチェックリスト形式でまとめました。

• 表記の統一履歴書全体で「西暦」か「和暦」のどちらか一方に完全に統一されていますか。学歴・職歴、免許・資格、提出日などすべての年号が揃っているか確認してください。
• 筆記用具の選定手書きの場合、黒のボールペンまたは万年筆を使用していますか。インクが消せるタイプのボールペンは熱で文字が消えるリスクがあり、公式書類には使用厳禁です。
• PC作成のフォントパソコンで作成する場合、ビジネス文書として標準的なフォント（明朝体やゴシック体など）を選択し、サイズや装飾が乱れていないか確認しましたか。
• 修正の禁止記入ミスがあった際、修正液・修正テープ・二重線による訂正を行っていませんか。間違えた場合は、必ず新しい用紙に一から書き直すのが原則です。
• 空欄を作らないすべての項目が埋まっていますか。記載する内容がない項目でも、空欄のままにせず「特になし」等と記入し、書き忘れではないことを明示してください。

履歴書の提出方法には主に「メール送信」「郵送」「手渡し」の3種類があり、それぞれ遵守すべき固有のマナーが存在します。